# 【“出せる広報”から“動かせる広報”へ】日本広報教育センター「PRエキスパート上級」認定試験を2026年11月14日(土)にオンライン開催。応用リリース・企画発想・記者会見の実務力を証明

- 引用するときのURL: http://zokuho.com/2026/11/01/%e3%80%90%e5%87%ba%e3%81%9b%e3%82%8b%e5%ba%83%e5%a0%b1%e3%81%8b%e3%82%89%e5%8b%95%e3%81%8b%e3%81%9b%e3%82%8b%e5%ba%83%e5%a0%b1%e3%81%b8%e3%80%91%e6%97%a5%e6%9c%ac/
- 公開: 2026-11-01T06:43:41+09:00
- 分野: 教育・人材

株式会社カレー総合研究所（所長：井上岳久／東京都渋谷区）は、成果を出せる広報パーソンの育成機関である日本広報教育センターの実務型PRライセンス「PRエキスパート」の「上級」認定試験を、2026年11月14日(土)にオンラインで開催します。受験料は5,500円(税込)。リリースの応用手法、定番コンテンツの創出と企画発想、応用メディア交渉と記者会見の完遂という、広報の現場で成果の差がつく実務を、50問の4択形式で問います。90点以上で認定されます。監修は、広報PRコンサルタントとして活躍する井上岳久が務めます。

■ こんな“あと一歩”を感じていませんか？

・基本のリリースは書けるが、掲載につながる「採用率」がなかなか上がらない

・毎回「お知らせ型」になり、調査や記念日など切り口を変えた企画に踏み出せていない

・記者会見を任されたが、何から準備し、何を基準に企画すべきか自信が持てない

・経験は積んだが、「自己流」の域を出ているのか確かめる手段がない

ひとつでも当てはまるなら、実務を“応用できる型”へ引き上げるタイミングです。

■ 開催の背景：基本ができた先で、広報担当者が直面する壁

広報に取り組む企業が増えた結果、プレスリリースの流通量は約30年前の10倍以上に増加しました。一方で、新聞の部数減や雑誌の休刊により、メディアの掲載枠は縮小しています。「出せば載る」時代は終わり、増え続けるリリースが限られた枠を奪い合う状況です。

ネタ創出、リリース作成、メディア交渉という基本業務ができるようになった後も、広報担当者の悩みは尽きません。基本通りに書いたリリースが埋もれてしまう。いつも同じ切り口で、企画が頭打ちになる。メディアと直接向き合う記者会見には、準備の型がない。OJTだけでは指導者以上のスキルが身につきにくく、多くの広報担当者が、この「基本の先」でつまずきます。

「なんとなく広報」から脱却し、戦略と理論にもとづいて成果を出せる広報担当者を増やしたい。その思いから、基本業務を土台に“メディアを動かす力”を問う「PRエキスパート上級」認定試験を開催します。

■ 「PRエキスパート」とは

広報の知識と実務力を段階的に認定する、全7段階の実務型PRライセンスです。暗記力ではなく、実務で継続的に成果を出せるか、周囲を牽引できるかを重視しています。広報の専門性を可視化し、正しい知識と情熱を持つ人が正当に評価される環境づくりを目指しています。

テスト形式：初級／中級（今回）／上級（今回）

実績審査形式：コーチ／師範／スーパーPRエキスパート／プロPRエキスパート

■ 「PRエキスパート上級」とは：現場で差がつく“応用実務”を問う

上級は、広報実務に1年以上携わり、基本業務（ネタ創出、リリース作成、メディア交渉）に取り組める方のための試験です。基本を土台に、成果を一段引き上げる応用実務を体系的に確認します。

【出題範囲】

1．リリースのレベルアップと応用展開

採用率を高める文章表現と構成／調査リリース・達成リリース・誘導リリースの手法／メディア向けニュースレター（応用版）の活用

2．広報定番コンテンツ創出と企画発想法

定番コンテンツの体系的な作り方／企業等とのタイアップ／記念日（国民的イベント日・企業記念日・販売達成記念日）の活用／外部刺激法・切り口思考法／コンテンツ創出チェックリスト／ニュースバリュー発想法

3．応用メディア交渉法と記者会見の完遂

プッシュ型（メディアアタック）とプル型（広報コンテンツサイト）の交渉戦略／記者会見の分類とテーマ選定／KPIにもとづく企画立案／開催フローと準備（会場選定、案内状発送、当日の進行管理）／企画のポイントと成功事例の分析

■ 試験の特徴

・応用実務に直結：現場で「ここで差がつく」場面を、50問で体系的に確認できる

・オンラインで受験しやすい：4択式・約60分。11月14日の0:00～23:59の間に、ご自身の都合に合わせて受験できる

・基準が明確：90点以上（50問中45問以上の正解）という明確なラインで、到達度がはっきりわかる

・結果は即時表示：解答を送信するとすぐに画面で合否を確認できる

・引っかけ問題に注意：設問を丁寧に読み解く力も試される

■ 上級で身につく力

・調査・達成・誘導など、目的に応じて応用リリースを使い分けられる

・記念日やタイアップを活かし、継続できる定番コンテンツを企画できる

・プッシュ型とプル型を組み合わせ、メディアとの接点を戦略的に設計できる

・KPIにもとづいて記者会見を企画し、準備から当日運営まで完遂できる

 ■ こんな方におすすめです

・基本業務を一通り経験し、成果をもう一段引き上げたい広報担当者

・リリースの採用率を高め、自己流から脱却したい方

・記者会見の企画・運営を任される立場になった方

・社内評価、転職、独立・副業に向けて、広報スキルを客観的に示したい方

・全7段階のライセンスを順に取得していきたい資格コレクターの方

■ 認定を取得するメリット

・自分の広報スキルの現在地がわかり、次に学ぶべきことが明確になる

・所属企業の肩書きに頼らず、専門性を示す根拠になる

・転職・独立・副業の場面で、広報スキルの証明として活用できる

・不合格でも安心：再受験のほか、対象講座の受講と指定レポートの合格で、試験免除での認定を目指す道も用意されている

「なんとなく広報」を卒業し、広報を一生の武器にしたい方の挑戦を、お待ちしています。

 広報を一生の武器にしたい方の挑戦を、お待ちしています。

■ 開催概要

試験名：PRエキスパート　上級 認定試験

開催日：2026年11月14日(土)     

実施時間：11月14日 0:00～23:59の間で受験（試験時間は約60分）     

受験形式：オンライン（WEB形式）／1回限り・結果は提出後すぐに画面表示     

出題形式：4択問題 50問     

合格基準：90点以上（50問中45問以上の正解）     

対　象：広報実務に1年以上携わり、

　　　　基本業務（ネタ創出・リリース作成・メディア交渉）ができる広報・PR担当者

受験料：5,500円(税込)     

申込期限：2026年11月14日(土)     

認定証：合格者にはデジタル認定証を発行（紙の認定証は別途3,300円・到着まで約1ヶ月）     

申込方法：https://shop.deliveru.jp/pr-ir/pr/ivti5enc/ 

主　催：日本広報教育センター

日本広報教育センター/機関情報

 実践力を重視する「日本広報教育センター」

日本広報教育センターは、企業の広報力の底上げを目指し、広報パーソンの教育や研修を展開する機関です。

広報の力によって、企業の価値は左右されます。広報を確実に展開させて企業価値を高めるためには、広報の基礎知識と実践力を持った広報パーソンの存在が不可欠ですが、国内にはその育成機関がほとんどありません。

そうした現状を踏まえ、日本広報教育センターでは、次の3つの事業を柱に、成果を出せる広報パーソンを育成していきます。

＜主な事業＞

・広報PR研修事務局～広報担当者や広報スキルを得たい方などを対象に研修を実施

・PRエキスパート資格～広報の専門家を目指す方や、キャリアアップを希望する方などに向けて認定資格試験を実施

・戦略PR協会～広報PRの専門家や実践者などが行う最前線の広報活

　＜日本広報教育センター　https://nihon-prec.jp/＞

■日本広報教育センターの３大事業

具体的には、企業向け広報研修「あなたの会社の広報研修室」事業、広報資格「PRエキスパート」事業、「戦略PR協会」事業の３つの事業を中心に実施します。

当センターは、単に知識を有するだけの広報でなく、実践力を重視し『結果を出せる広報』にこだわります！

https://nihon-prec.jp/

＜機関の概要＞

【団　体　名】日本広報教育センター

【事業　概要】１）企業向け広報研修「あなたの企業の広報研修室」の運営

　　　　　　　２）広報資格「PRエキスパート」の運営

　　　　　　　３）戦略PR協会の運営

【ミッション】広報組織を構成する要員である個々の広報パーソンの能力及びスキルを最大限に高める。

【活動開始日】２０２２年３月２２日

【U 　R　 L】https://nihon-prec.jp/

【連　絡　先】info@nihon-prec.jp

本記事は、株式会社カレー総合研究所が2026年10月31日にPR TIMESで発表したプレスリリースを原文のまま掲載しています。
元のリリース：【“出せる広報”から“動かせる広報”へ】日本広報教育センター「PRエキスパート上級」認定試験を2026年11月14日(土)にオンライン開催。応用リリース・企画発想・記者会見の実務力を証明

引用・要約するときは、見出しと公開日時、上の記事URLを残してください。
