# 「使えなかった電力」を生かす系統用蓄電池　サステナブルホールディングスが参加無料のオンラインセミナーを11月に全3回開催

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- 公開: 2026-10-31T15:19:25+09:00
- 分野: 環境・エネルギー

サステナブルホールディングス株式会社は、系統用蓄電池の可能性を紹介する「蓄電池単体販売セミナー」を、2026年11月10日（火）・18日（水）・19日（木）に開催します。地権開発会社や電気工事店を主な対象とした参加費無料のオンラインセミナーで、再生可能エネルギーの有効活用と持続可能な社会の実現を目指す取り組みの一環として実施されます。系統用蓄電池が担う社会的な役割から、具体的な導入や事業展開までを取り上げる内容です。

発電と需要の「時間のずれ」を埋める蓄電池

電力はこれまで、石炭や石油、天然ガスなどの化石燃料による発電でも供給されてきました。一方で、地球温暖化への対応やエネルギーの安定供給という観点から、太陽光や風力などの再生可能エネルギーをより有効に活用する仕組みが求められています。ただし、太陽光発電は夜間には発電できず、風力発電も風の状況によって発電量が変わります。電力が生み出される時間と、電力が必要とされる時間は必ずしも一致しません。

こうした課題に対し、同社が重要な役割を担うものとして位置づけているのが蓄電池です。充電と放電を繰り返すことで、発電した電力を時間をずらして使えるようにします。同社は、エネルギーを「つくる」だけでなく「蓄える」「必要なときに活かす」という選択肢を広げることが、今後のエネルギー社会を支える重要な一歩になるとの考えを示しています。

出力制御で生かしきれない電力への対応

再生可能エネルギーの導入が進むなかでは、電力の供給量が需要を上回る場合などに、電力系統の安定性を保つため発電量を抑える「出力制御」が行われることがあります。発電できる環境が整っていても、その電力をすべて活用できるとは限りません。系統用蓄電池は、供給に余裕のある時間帯に充電し、需要が高まる時間帯などに放電することで、需給バランスを調整する役割を担い、この課題に対応する手段の一つとして期待されています。

なお、同社は、蓄電池そのものが新たなエネルギーを生み出すわけではなく、CO₂削減への効果も充電する電力や運用方法によって異なると説明しています。そのうえで、再生可能エネルギーをより有効に活用できる環境を整えることは、化石燃料への依存を減らし、CO₂排出の少ない社会へ移行するための重要な取り組みだとしています。

実務に焦点を当てた4つのテーマ

系統用蓄電池の導入には、用地の確保、設備構成の検討、関連機器の選定、搬入・設置、電気工事など、多岐にわたる工程があります。同社は、導入に関心を持つ事業者に設備や実務に関する情報を提供し、新たな事業機会の創出につなげたい考えです。セミナーで紹介される内容は以下の通りです。

- 蓄電池単体販売に関する実務情報：系統用蓄電池の設備構成や、搬入・設置時に検討すべきポイントなど、導入計画に役立つ情報

- 需給調整市場（一次調整力市場）への参入実績：参入後、現在も継続稼働している蓄電所の紹介や、PCS等の機器との組合せ

- JC-STAR★1の取得見込み：関連機器のサイバーセキュリティ対応について、JC-STAR★1の取得見込みに関する情報

- キャビネット型蓄電池「Raptor」の導入メリット：設備構成や搬入・配置の柔軟性など、キャビネット型蓄電池の特長

キャビネット型の系統用蓄電池「Raptor」

「Raptor」は、サステナブルホールディングス株式会社が取り扱うキャビネット型の系統用蓄電池です。リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）を採用し、液冷方式による温度管理機能を備えています。キャビネット型の設備構成を生かし、敷地条件や導入計画に応じて柔軟な配置を検討できる点を特長としています。

開催概要

セミナーは全3回とも参加費無料で、いずれも各回30分のオンライン形式です。日程と対象は次の通りです。

- セミナー名：蓄電池単体販売セミナー

- 参加費：無料

- 第1回：2026年11月10日（火）15:00～15:30（オンライン）

- 第2回：2026年11月18日（水）10:00～10:30（オンライン）

- 第3回：2026年11月19日（木）15:00～15:30（オンライン）※対面形式での実施についても現在調整中

- 主な対象：地権開発会社、電気工事店、再生可能エネルギー関連事業者、系統用蓄電池の導入・販売・施工に関心のある企業（これ以外の事業者も参加可能）

参加申し込みは同社の申込フォームで受け付けています。サステナブルホールディングス株式会社は、再生可能エネルギー事業、水事業、グランピング事業を手がけており、蓄電池の導入に関わる事業者との連携を通じて、再生可能エネルギーの有効活用と系統用蓄電池の普及に取り組むとしています。

出典：サステナブルホールディングス株式会社

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