株式会社AndTech（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：陶山 正夫）は、軽金属製品協会（JAPA）が主催する講演会「【JAPA主催】軽金属・表面処理技術とビジネス展開（2026年度）～表面処理技術の用途拡大・高付加価値化・新たな事業機会へ～」を開催します。協賛には日本金属学会、軽金属学会、表面技術協会、日本アルミニウム協会が名を連ねています。
軽金属製品産業の発展に向け「表面処理の技術と展望」をテーマに
この特別講座は、アルミ製品やアルミ表面処理などを含む軽金属製品産業の発展に欠かせない『表面処理の技術と展望』をテーマとしています。2026/12～2027/3にかけて、全3回にわたって開講されます。
各回では、講師の講演後に質問事項を募集し、その調査結果を次回に報告する形式が予定されています。軽金属製品協会の会員企業だけでなく、テーマに関心のある人も参加の対象としています。
開催概要は以下のとおりです。
- 第1回：12月11日（金）15:00-17:00
- 第2回：2月18日（木）15:00-17:00
- 第3回：3月18日（木）15:00-17:00
- 会場：東京都の会場
- 参加費：15,000円（税込）※全3回分の申込金額
各回とも、代理参加、会場またはWEBでの参加、録画配信に対応しています。各回のスケジュールは、15:00～15:30に調査報告、16:30～17:00に基調講演、18:00から懇親会（希望者のみ）という構成です。
各回のプログラム
第1回（12月11日）：欧州の環境政策とアルミ表面処理の研究開発
第1部では、バイオミメティクス推進協議会の平坂氏が「転換期を迎える欧州の環境政策」と題して講演します。2040年目標、排出量取引制度の改革、炭素国境調整措置（CBAM）、資源循環政策などの最新動向を地政学の視点から整理し、その意味を考える内容です。主な項目は次のとおりです。
- 2026年の地政学ショックと欧州（エネルギー価格の高騰と欧州経済への影響、停戦後も残るエネルギー供給の不安）
- 転換期を迎える欧州の環境政策（2040年目標（90%削減）と国際クレジットの活用、排出量取引制度（EU ETS）の見直し）
- 素材産業への影響と日本への示唆（炭素国境調整措置（CBAM）の本格開始と対象の拡大、日本企業に求められる対応）
第2部は株式会社UACJの中島氏による「アルミニウムの表面処理における研究開発事例と市場の変化」です。アルミニウム材料を題材に、その表面状態と、適用できる表面処理の種類や特徴、研究開発事例を紹介します。アルミニウムの化学的性質や腐食、前処理・化成処理、塗装、アノード酸化（アルマイト処理）を取り上げるほか、機能性表面処理の事例として、アノード酸化で形成されるアルミナナノファイバーを利用した超親水・超撥水性表面、表面ナノ構造による冷媒の沸騰促進、薄膜干渉を利用したアルミニウムの意匠性向上が紹介されます。
第2回（2月18日）・第3回（3月18日予定）：調査報告と大学の研究
第2回の第1部は、平坂氏による調査報告会です。第1回の参加者から募集した質問や調査希望項目について報告・解説します。第2部では芝浦工業大学の芹澤氏が「アルミニウム合金に対するサステナブル表面技術処理の開発」をテーマに登壇します。
3月18日（木）に予定されている第3回も、第1部は平坂氏の調査報告会で、第2回の参加者から募集した質問や調査希望項目について報告・解説します。第2部は京都大学の袴田氏による「アルミ電気めっきによる金属／金属同種材および異種材接合」です。
主催・開催の両団体について
軽金属製品協会は、表面処理部会、はしご脚立部会、日用品部会の3つの部会を中心に構成されています。会員各企業がそれぞれの分野で抱える事業課題について、協会として業界の課題解決を推進し、協会員の価値向上を目指しています。開催を担うAndTechは、化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など幅広い分野のR&Dを担うクライアントに向けて、技術講習会・セミナー、講師派遣、出版、コンサルタント派遣、市場動向調査、ビジネスマッチング、事業開発コンサルといった研究開発支援サービスを提供しています。
出典：AndTech
